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ビデオで録画した遺言でも有効でしょうか?

A. 日本では、法に定められた一定の方式に従って作成されたものに限って遺言としての効力が認められるということになっています。
 そして、ビデオの録画、カセットテープの録音などの方法で残された遺言は、法の定める方式に従って作成されたとはいえず、遺言としての効力は認められていません。
パソコンに保存した遺言についても同様に遺言としての効力は認められていません。
 日本の民法において遺言として効力が認められるのは、原則として書面の形になっているものに限られています。
 また、公証人が関与する形式の遺言(公正証書遺言と秘密証書遺言というものがあります)を除くと、遺言として効力が認められるためには、遺言をする本人が自分で書くこと(自書)が必要で、パソコンを使って作成したり、他人に代わりに書いてもらったという場合には遺言として効力は認められません。
遺言が無効であると断定された場合には、遺言書がなかったのと同じですから、法定相続人に、民法で定められた割合にしたがって相続されることになります。
せっかく考え抜いて書いた遺言書も、無効になってしまっては、遺言をされたご本人の意思が反映されないことになってしまいます。
遺言書は決められた手順とルールを守らないと、せっかくの効力を発揮できないのです。

 

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